【生活トレンド研究所レポート2014 vol.7】
「増税前の駆け込み購入(クルマ編)」に関する調査を実施
~消費増税を見越してクルマを購入した人に一番選ばれたのは「国産・ガソリン車」~
~クルマを選ぶ情報源、20代は意外にも「テレビCM」がトップ~

2014年04月03日
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株式会社オールアバウト

 

株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO:江幡哲也)が運営する「生活トレンド研究所」は、2014年第7弾のレポートとして「クルマ」に関するアンケート調査を実施しました。調査期間は2014年3月11日(火)、全国の20~69歳男女のうち、消費税増税を見越してクルマを購入した332名から有効回答を得ました。

2014年4月1日(火)から消費税が5%から8%に上がったことを受けて、国内の新車販売は大幅に落ち込むという見通しです。この度の消費増税を見越して、高価格帯の商品である「クルマ」を購入した消費者に対し、どういった種類のクルマを購入したかを聞いたところ、「国産・ガソリン車」が約3割と一番多いことがわかりました。
これに対し、All About「車」ガイドの小池りょう子氏は、「いくらハイブリッドカーの燃費が良いからといって、燃料代だけでその価格差の元が取れるかどうかは不明です。計算をしてみても、ガソリン車のほうがお買い得感を感じるから1位になったのだと考えられます。乗れば乗るほどハイブリッドカーはお得な気がしますが、実はハイブリッドカーの場合、バッテリーやモーターなど、ガソリン車にはない部品も多く、メンテナンスや故障の際にも出費がかさむことも考えられます。結局、同じ排気量のクルマを比較した場合、ハイブリッドカーを買うよりも普通のガソリン車のほうが、割安感だけではなく安心感もあるのです。」と述べています。

以降、このたびの消費増税における「クルマ」購入者の実態と、専門家の解説をご紹介します。

【調査サマリー】
1)ハイブリッドカーよりもガソリン車のほうがおトク!?約3割が「国産ガソリン車」を購入
<小池氏コメント>
いくらハイブリッドカーの燃費が良いからといって、燃料代だけでその価格差の元が取れるかどうかは不明です。同じ排気量のクルマを比較した場合、ハイブリッドカーを買うよりも普通のガソリン車のほうが、割安感だけではなく安心感もあるのです。それでもハイブリッドカーが2位にランクインしているのは、価格がガソリン車よりも高めで、増税の影響をダイレクトに受けるため、人気車種は増税前に登録を、というディーラーでのセールストークがあったためだと思います。

2)“テレビ離れ”といわれている若者(20代)が「テレビCM」や「テレビ番組」を見てクルマを購入していることが明らかに
<小池氏コメント>
トヨタが『ドラえもん』、日産が人気タレントの『嵐』を採用するなど、自動車メーカーはこうしたCMキャラクターのイメージで若い人に認知されているのでしょう。男性でも車を趣味にする人が減り、若者が雑誌を読まない昨今、自動車メーカーがブランドイメージを定着させるには、テレビCMの効果はまだまだ捨てたものではありません。

3)クルマを購入した後でも「自動車取得税」や「自動車税」等、税制を知らない人が約半数!
<小池氏コメント>
自動車の営業スタッフにとっては、この自動車にかかる税金が一番説明したくないポイントです。税金の種類が多すぎ、しかも車両価格の1~2割の金額を税金として納めなくてはいけないので、見積もりを見て驚かれるお客さんが多いからです。

調査結果につきましてはPDFをご覧ください。
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■調査監修者プロフィール
「車」ガイド 
小池 りょう子(こいけ りょうこ)

「オープンなお客様相談センター」の機能を持つトヨタ直営ショールームにて6年間、2,000組以上の来場者への商品説明や購入相談を担当。退職後「メーカーの枠を越えてクルマの魅力を伝える仕事がしたい」とライターへの転身を志す。現在は本業のほか、講師として新車ディーラーで「女性が入りやすく、顧客満足度の高い店づくり」の提案を実施。中古車店オーナー向けにも女性客を増やすためのコラムを執筆している。

■調査概要(調査方法:インターネット調査)
・調査期間 :2014年3月11日(火)
・調査対象 :全国の20~69歳男女(ジャストシステム「ファストアスク」リサーチ会員) 
・割付 :消費増税を理由にクルマを購入した人 332人

 
「生活トレンド研究所」について
「生活者のトレンドと未来をひも解くマーケティング・チャネル」であることをミッションに掲げ、総合情報サイト「All About」で活躍する住宅、マネー、健康、グルメ、一般消費財等、様々な領域における専門家(=ガイド)が研究員となって、企業と生活者がより良い関係性を構築するための調査、市場分析を行なっていきます。その分野における高い専門性はもちろんのこと、生活者・実務家としての考えや想いも兼ね備えた「All Aboutガイド」ならではの分析・考察を重ねることで、表面的な定量データでは捉えられない新たな潮流や課題を浮き彫りにしていきます。

本件に関する報道機関からのお問い合わせ先:
株式会社オールアバウト 広報担当:大竹・柏原
TEL:03-6362-1359  FAX:03-6682-4229 E-mail: pr@staff.allabout.co.jp


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