株式会社オールアバウト
株式会社コージー本舗

総合情報サイト「All About」を運営する株式会社オールアバウト（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：江幡 哲也）と目元の美を創造する株式会社コージー本舗（本社：東京都台東区、代表取締役社長：小林 義典）は、40、50歳代の女性、計972名を対象に、自分自身の顔まわりに関する美容意識のほか、目元まわりが相手に与える印象の違いに関する調査を共同で実施しました。

花見シーズン到来。外出の機会も増え、写真を撮ることも多くなるこの季節、風景や背景は“映え”ても、肝心の自分の顏が“映え”ないと感じる40、50歳代の方も少なくないのではないでしょうか。実際、まぶたがたるんだり、くぼんだりすることで目元まわりがはっきりせず、顔に影ができてしまい、残念な写真になってしまうということも考えられます。

調査の結果、自分の目元まわりが残念と感じている人が多かったほか、他人のまぶたのたるみ、くぼみによって、実際の年齢より10歳以上も“老け見え”するというショッキングな事実や、「冷たそう」「不機嫌そう」などネガティブな印象を抱くことがわかりました。また、約9割もの女性が目元に悩みを抱えながら、そのうち2人に1人しか対策をしていないという実態も浮き彫りになっています。

そこで、今回の調査レポートでは、目元の悩み解決に向けた一助として、医療的観点で眼科専門医と、見た目印象の観点でヘア＆メイクアップアーティストといった、2名の「All About」の専門家（＝ガイド）が、目元の悩みやその対策との関係性について解説します。

40～50歳代の女性972名に対し、自分の顔を見て加齢を感じる要素を尋ねたところ、「シミ・ソバカス」（59.2％）が最も多く、ついで「ほうれい線」（55.8％）となり、どちらも5割を越える結果になりました。肌については、「トーン」（29.5％）や「肌質（乾燥）」（29.4％）よりも、「ハリ」（46.7％）の状態の方が、加齢を感じるバロメーターとなっているようです。また、「目の下のたるみ」（36.5％）、「目の下のくま」（34.0％）、「まぶたのたるみ」（32.0％）といった目元まわりの変化についても、3割近くの女性が加齢を意識するきっかけになっていることがわかりました。【グラフ1】

目元まわりで加齢を意識する人が一定数いる中、目元についての悩みについても尋ねたところ、「悩みはない」と回答した人は14.6％にとどまり、実に9割近くの人が何かしら目元の悩みを持っていることが明らかになりました。内訳をみると「目の下のたるみ」（36.1％）が最も多く、「くま」（31.8％）、「目の周りのシミ・ソバカス」（30.0％）、「まぶたのたるみ」（29.5％）、「目尻のシワ」（28.5％）が続き、いずれも3割近くの人が悩みとして挙げていました。【グラフ2-ⅰ】

なお今回、対象者に”まぶたの形状”を尋ねており、20代の頃と現在、どちらにおいても”一重まぶた”もしくは”二重まぶたと回答したグループそれぞれでの比較も実施しました。前述の目元の悩みでみてみると、”二重まぶた”のグループの方が、「目尻のシワ」をはじめ、「目の下のたるみ」、「くま」など、全般的に”一重まぶた”のグループよりも悩みの度合いが高いことがわかりました。加齢とともに、まぶたの形状による変化の悩みに差異があると言えるでしょう。【グラフ2-ⅱ】

まぶたの形状が相手に与える印象の違いを探るため、同一人物でも、まぶたの上に”たるみ”の有り・無しの2種類の写真を見せた上で、たるみのある写真Aの人物について印象を尋ねたところ、マイナスの印象の中でも、「冷たそう」（34.2％）、「不機嫌」（30.3％）、「暗そう」（28.1％）といった項目が上位にきました。【グラフ3-ⅰ】

その中で「老けて見える」（17.5％）と回答した人に、二重まぶた化粧品を使用した写真Bと比べて、どれくらいの年齢差を感じるか追加質問したところ、「4歳以上」と回答した方が9割にもなり、「10歳以上」の年齢差を感じる人も約3割存在する結果になりました。【グラフ3-ⅱ】

同様に、まぶたの”くぼみ”の有無での写真を比較したところ、写真C（くぼみ目）の人物のマイナス印象として「老けて見える」（46.8％）、「疲れていそう」（45.5％）の2つが、”たるみ”よりも顕著にあらわれる結果になりました。【グラフ4-ⅰ】

二重まぶた化粧品を使用した写真Dと比較して感じる年齢差については、「4歳以上」と回答する人の割合は9割近くとなり、”たるみ目”と大きく変わらない中、「10歳以上」（34.9％）と回答する人が最も多く、”たるみ目”よりも”くぼみ目”の方が老け見えすることが明らかになりました【グラフ4-ⅱ】

目元まわり悩みを持っていると回答した830名の方々に、その対策として実施しているものを聞いたところ、実に2人に1人が「対策はしてない」（47.3％）という実態が明らかになりました。対策として最も多かったのが「美容液」（21.3％）で、次いで「コンシーラー」（17.0％）、「目元用クリーム」（16.0％）となりました。【グラフ5】

対策していない理由については、「効果的なケアが分からない」「お金が掛かりそう」が2大要因となりました。さらに、まぶたの形状別に比較すると、”二重まぶた”の方が、「効果的なケアが分からない」と回答する割合が、”一重まぶた”の人よりも約20ポイントも多い一方、「お金・時間が掛かりそう」のほか、「すでに諦めている」といった声は、”一重まぶた”の人から多く上がる結果になりました。【グラフ6】

 
■All Aboutガイドによる解説

All About「眼科医 / 目の病気」ガイド：大高 功 慶應義塾大学医学部卒。日本眼科学会認定眼科専門医。現在「横浜相鉄ビル眼科医院」院長。目のすべてにわたって、トータルで一流の治療、特に手術治療ができる医師であることを目指し、「眼科手術全般」を専門としている数少ない医師の一人。

今回の調査結果をみると、二重の人の方が「目元周りのマイナス要素」で加齢を感じる割合が多いということがわかります。加齢と共に、全員まぶたは緩やかに下がってくるので、二重の人は、その二重の幅が大きくなり、下がったことが目立ちやすいです。実際、臨床の現場でも、二重が綺麗であった人ほど、加齢による変化に悩んでいらっしゃる方が多いです。

一方、40歳以降で「二重を再構築にする」ことには、“美容的に見映えが良くなる”のほか、“まぶたが上がるので医学的に眼瞼下垂（上まぶたが垂れ下がった状態）が改善する”という2つのメリットがあります。美容面でいうと、二重にするには、埋没法などの手術をするほか、二重まぶた化粧品などを使うやり方もあるでしょう。日常の診療で、手術を受ける患者さんはとてもよく見ますが、まぶたの中に糸を残したりするせいか、術後数年経ってから、糸の部分が腫れるといったトラブルが極稀に発生します。施術ミスではなくて、体質による部分も大きいでしょう。その点で、二重まぶた化粧品は、皮膚がその化粧品に過敏症でないというのが大前提ではありますが、より安全と言えると思います。

また、医学的観点での「二重の再構築」のメリットですが、加齢でまぶたが下がってくると、無意識のうちに額の筋肉で上げようとするため、額にシワが入りやすくなります。さらにそれが酷くなると、額の筋肉の使いすぎなどで、慢性的な頭痛や酷い眼精疲労になる人もいます。二重を再構築すると、まぶたが少し上がります。重度の眼瞼下垂では、どうしようもないですが、やや下がりぎみ、ぐらいであれば、額の負担が大きく減ります。調査結果をみると、目元悩みの対策として”効果的な方法が分からない”、”お金と時間が掛かりそう”と回答する方が多くいらっしゃいました（グラフ6）が、二重まぶた化粧品でしっかりと二重が入るなら、これらの課題を解決する有効な手段の１つになるのかもしれません。

All About「メイク」ガイド：新見 千晶 美容誌・雑誌・広告などで、モデル・女優・タレントを担当するヘア＆メイクアップアーティスト。美容雑誌、WEBマガジンではメイク解説や撮影で培ったプロの美ワザなどコラムも多数執筆。（著者書籍）朝５分ヒミツの美ワザ55（主婦の友社）、一重奥二重さんの魔法のメイクBOOK(サンクチュアリ出版）、いつものメイクにトッピング！瞬間・変身メイクBOOK(世界文化社)

40代以降になると、目のたるみのせいで、実年齢よりも老けた印象を与えることもあると思います。自分で認識はしているものの、効果的な解決方法がわからない、お金がかかるのでは、と思ってしまっている方は多いのでは？顔の中心である目元まわりは視線が集まる場所なので、特に見た目年齢を左右しやすい箇所です。そのため、適切な演出をするとすぐに若見え効果をだしやすい箇所であるとも言えます。私が40代以降の女優やモデルの目元まわりのメイクをする際に、実践している方法をより簡略化してお伝えすると……。
まず普段のスキンケアの際に丁寧な保湿をこころがける。次に、ベージュ系のラメ入りのアイシャドウをまぶた全体に塗る。こうすると、光の効果でまぶたはふっくらとして見えます。それから黒かブラウンのアイライナーで目の際に細くアイラインを引く。これだけで、かなり目の印象はぱっちりとし、たるみが軽減して見えるはずです。
その上で、二重まぶた化粧品を使い瞬間的にまぶたを引き上げると、さらに目がぱっちり見えるでしょう。写真撮影や特別な日に行うのも良いと思います。

たるみ目やくぼみ目を大きく自覚していなくても、下記（チェックリスト）のような現象を感じている方は、たるみ目のサインが表れています。早く気付いて対処することにより、“老け見え”やネガティブな印象とは無縁の毎日を過ごしたいものです。

 
■調査概要
・調査期間：2019年2月26日（火）～2019年3月1日（金）
・調査対象：40歳以上60歳未満の女性
・対象エリア：全国
・有効回答者数：972名（40代：505名、50代：467名）
・調査方法：インターネットリサーチ

■「オールアバウト」について　URL：https://corp.allabout.co.jp/
約1,300のテーマごとに、専門の知識や経験を持った人＝「ガイド」が、その分野に関する信頼性の高い情報を提供する総合情報サイト「All About」を運営。2001年2月15日のサイトオープン以来、順調にユーザ数を伸ばし、月間総利用者数は約2,500万人（2018年7月実績）となっています。「あなたの明日が動きだす」というサイトスローガンのもと、システムだけでは到達しない満足度へ“人”がナビゲートするサービスです。

■「コージー本舗」について　URL: https://www.koji-honpo.co.jp/
1947年日本で初めてつけまつげを商品化したつけまつげのパイオニア。つけまつげのノリの技術から生まれた二重まぶた化粧品「アイトーク」は1980年以来支持され続けている代表商品です。メイクのスペシャルテクニックを具現化するメーカーとして、目元まわりの製品を製造販売しています。

■会社概要
◯株式会社オールアバウト　URL: https://corp.allabout.co.jp/
本社：〒150-0013 東京都渋谷区恵比寿1-20-8
設立：2000年6月
資本金：11.99億円
代表取締役社長：江幡哲也
事業内容：専門ガイドによる総合情報サイトの運営、インターネット広告事業

◯株式会社コージー本舗　URL: https://www.koji-honpo.co.jp/
本社：〒111-0036 東京都台東区松が谷2-26-1
設立：1960年4月
資本金：1億円
代表取締役社長：小林義典
事業内容：化粧品、アイラッシュ、アイメイク用品、ネイルケア用品、キャラクター商品、ファッション用品の製造販売・輸出入、キャラクター版権事業

 
 
本件に関する報道機関からのお問い合わせ先：
株式会社オールアバウト　広報担当：柏原
TEL：03-6362-1309　 FAX：03-6682-4229
E-mail： pr@staff.allabout.co.jp

株式会社オールアバウト

総合情報サイト「All About」を運営する株式会社オールアバウト（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：江幡 哲也、以下「オールアバウト」）は、人生100年時代といわれる今、生活者が漠然と感じている“不安”について調査を実施しました。
生活者のライフスタイルは多様化し、様々な“変化”が求められるなか、特にアラフォー世代は、子育て・キャリア・マネー・暮らしなど、さまざまな“不安”が重なる世代と言えます。そこで第1弾の調査ではアラフォー女性にフォーカスをあて、いつかは直面する「親の介護」をテーマに選択。
介護経験者663人と介護未経験者のアラフォー世代443人を対象に調査を実施しました。その結果、介護経験者の7割が「親の介護の準備はアラフォーからスタートしておくべき」と回答する一方で、現代のアラフォー女性の殆どは準備をしていないことがわかりました。
本リリースでは、調査結果の解説とともに、100年時代を見据えた新たな“選択肢”をAll Aboutガイドと共に提案します。

介護経験者に聞く“介護のリアル”

自身の親、義理の両親の介護を経験している30～60歳以上の男女に対し、介護を始めた当初のことを聞きました。まず、介護を始めた自身の年齢を尋ねると、45～54歳のいわゆるアラフィフ世代が最多の35.9%で、44歳以下で介護をすることになった人は34.6％いることがわかりました【グラフ1】。また、回答者の約6割が「介護に対する心構えができていなかった」と回答しており、親の介護がを突然はじめることになった人が多いと推察されます。（「できていなかった」26.3%と「どちらかというとできていなかった」34.7%の合算）【グラフ2】。

次に、介護期間について尋ねると、「4～10年未満」が20.9%と最も多く、「10年以上」も11.9%となりました。1年以上を合算すると75.2%となり、多くの人が急に親の介護をはじめることになり、しかも長期にわたって介護を行っている実態が明らかとなりました【グラフ3】。

次に、介護期間中の自身の就業状況について尋ねたところ、男性の83.6%、女性の60.7%が働いていたと回答【グラフ4】。「仕事をしていた」と回答した人のうち、「介護が始まる以前から仕事の状況は変わりない」と回答した人は男性の56%、女性の38.7％で、「働き方や雇用形態を変更した」と回答した人は男女ともに約3割(「会社に相談し、働き方を調整した」「調整が効きやすいよう、雇用形態を変更した」「会社の制度を使い、働き方を調整した」の合算)、介護のために「転職」した人は、男性で5％、女性で7.5％となりました。また、いわゆる「介護離職」となる「仕事を辞めた」と回答したのは、男性で6％に対し女性が20.7％となり、男女で約3.5倍の差が見られました。【グラフ5】。

また、介護期間中の子育て状況を尋ねたところ、子供のいる世帯は65％となり、うち34.6%が未成年の子供をもつ世帯であることがわかりました。小学生以下が約2割、中学校～高校生の子供がいた人が約1割で、約3割は仕事との両立以外に、介護と子育ての両立が求められていることが明らかとなりました。【グラフ6】。

次に、介護で辛かったことを尋ねると、肉体的負担をあげた人が約4割に対し、精神的負担と回答した人が約6割で、最多となりました。次いで「今後どうなるか見通しがつかないこと」が44.3%となり、“終わりが見えない”点も介護が辛いと感じるポイントだと推察されます。また、男女の差を見ると、男性よりも女性のほうが「精神的な負担（差は9.1ポイント）」や「肉体的な負担（差は12.6ポイント）」が大きいと感じていることがわかりました。一方、男性は女性よりも、「仕事との両立（差は16ポイント）」や「配偶者への負担が大きくなること（差は14.9ポイント）」が辛いと感じていることがわかりました【グラフ7】。

また、介護の事前準備については、アラフォーで親の介護を始めた人の約7割が「事前に準備しておくべきだった」と回答しました（「ある」25%、「どちらかというとある」40.8%の合算）【グラフ8】。後悔している内容を尋ねると、「介護にかかわる心構えや覚悟」が48.9%、「介護サービスや介護制度についての理解」が48.6%、次いで「介護に関する情報収集」が43.4%となりました。急に介護が始まったと回答している人が多い事からも、大きく日常が変化していくなか、知識不足により苦労したり、心細く思う方が多かったと推察されます。また、知識とあわせて「心構え」「覚悟」を挙げている人が最も多いことから、介護する側の心の準備も重要であることが伺えます。次に「親・兄弟との役割分担や協力体制の構築」挙げた人は32.2%、「配偶者との役割分担や協力体制の構築」が22.9%と、介護の協力体制の構築をしておくべきと考える人が多いことがわかります。また、「親との日頃からのコミュニケーション」や「親と希望する介護について日頃から話しておく」を挙げた人も合わせて53.6%となり、親との日頃のコミュニケーションや介護についての認識合わせといった介護対象者との日常のコミュニケーション不足を後悔する人も多くいました【グラフ9】。

アラフォー介護未経験者に聞く“介護の備えや意識”

介護の準備は40代のうちに」と介護経験者の声がある一方、実際にアラフォー世代がどれくらい準備や覚悟をしているのかを、介護未経験者の35歳から49歳までの男女を対象に調査しました。その結果、親の介護の準備をしていると回答したのは1割で、約9割とほとんどの人が準備をしていないことがわかりました。【グラフ10】。親の介護が始まると予想する時期をきいたところ、約4割が「まだわからない」と回答、次に「6～10年以内」が18.1％、「10年よりも先」が17.2％となりました。【グラフ11】。一方で、現在親の体調については、「不安なことがある」と62%が答えており（「ある」26.4％、「どちらかというとある」35.6％の合算）【グラフ12】、親の体調には不安があるものの、“介護が必要なのはまだ先”という意識が強く、準備は特にしていないことが推察されます。

次に、親と日頃どのような手段でコミュニケーションをとることが多いかを尋ねたところ、「直接会う」と約6割が回答し最多、次いで「電話（24.5%）」「LINE(8.3%)」「メール(5.3%)」の順となりました【グラフ13】。

次に、親と話したことがあるトピックを聞くと、約半数が親の健康状態について話すと回答している一方で、介護の話をしたことがある人は1割に留まりました。また、いざという時に必要となる、「親の病院やかかりつけ医の情報（25%）」、「親の資産の話（15.1%）」についてもあまり話されていない実態が明らかとなりました【グラフ14】。

介護に関するお金・役割分担・仕事の両立など介護に関連するトピックスについて、それぞれ共感度を尋ねました。その結果、共感度が低かったのは、「親を介護施設に入れるべきではない（23.1%）」「介護は主に長男や長女がするべき（18.4%）」などで、親世代で言われがちなこのような価値観は、現在のアラフォー世代にはない事がわかります。一方で、共感度が最も高かったのは、「介護の費用は親のお金が足りなければ自分で出すべき」で、約7割が「そう思う」と回答。介護費用の不足は自分たちの家計で補填するべきという意向が明らかとなりました。次いで「役割分担などは介護が始まってから家族で話合うべき」が66%となりました。また「親が寝たきりになったら離職も考える必要がある」と4割が回答し、寝たきり状態となった場合仕事を継続するのが難しいと考える人も多くいることがわかりました【グラフ15】。この結果について、All About の専門家に解説をもとめると、いずれも「推奨できない」と回答しています。その理由について、調査結果をふまえ、All Aboutの「介護」ガイドが解説します。

■All Aboutガイドによる解説

All About「介護」ガイド 横井 考治（よこい こうじ） 人呼んで「カリスマ」介護アドバイザー、年間講演多数のエキスパート 2001年の夏から急に始まった両親の介護を通して、多くのことを考え、悩み、そして学んできました。現在は、正しい介護情報を多くの方々と共有するため、介護情報サイトの運営や、執筆、講演活動を行っています。

2018年に厚生労働省が発表した「要介護状態となった原因」のなかで、家族がある程度時間をかけて介護に備えることができるのは「高齢による衰弱（13.3％）」ぐらい。そもそも「70歳になったら脳出血になる」「3年後に階段から落ちて骨を折る」などという予定を立てている人はいませんよね。ほとんどの場合「親の介護は、急に始まる」もの。生きている限り、誰もが年をとり、弱り、いつかは死んでいくわけですから、どこかで必ず起きるはずの介護という出来事から目を背けず、元気なときにこそ話し合いを行っておくことが重要だと思います。

グラフ7の「介護で辛かったこと」を見ると、介護についての心構えを疎かにしたり、家族での話し合いを後まわしにした結果として、「自分が頑張るしかない」という状況に陥っている人が多いように感じられます。平均寿命と健康寿命を引き算することで求められる平均的な介護期間の目安は、男性8.84年、女性12.35年。こんなに長い期間を自分一人で頑張り抜けるのか、よく考える必要があります。そもそもひとりっ子同士の夫婦で、親が4人とも健在だとして、4人分の介護を数年～10数年の時間差で自分一人が担うとすると、20年を超えて介護漬けなどといった事態もあり得ます。

自分一人が介護を担うのではなく、「家族全員が力を合わせて、互いにできることを責任を持って行うべき」だと認識を改めていただきたいと思います。

親や家族との話し合いのなかでも、最も難しいのがお金についてではないでしょうか。グラフ14を見ると、親の資産について話をしたことがある人はたったの15.1％。グラフ15を見ると、「介護の費用は親のお金が足りなければ自分で出すべき」と考えている人が69.5％もいます。結論から言うと、これは極めて危険な状態です。「介護にいくらかかるのか？」には諸説ありますが、10数年の介護期間を在宅の介護サービス、老人ホームなどを使いながらやりくりしていくこと、病院代やおむつ代なども周辺のコストもかかることを考えると、1000万円あっても全然足りないというケースも珍しくありません。

まず「現在、親がいくら持っているのか？」「年金などの収入はいくらなのか？」「自分たちが、生活費や家のローン、子どもの学費、自身の老後費用を差し引いて、無理なく支援できるのはいくらなのか？」を押さえて、予算の上限を決めることが第一です。そのうえで、親が亡くなるまでの長い間、その予算をどう運用するのか、ある程度具体的に決めておかないと、途中で資金が足りなくなってしまう恐れがあります。「親や兄弟がイヤがるから、介護やお金についての話し合いをしない」「配偶者に頼まれるから、自分が介護をするしかない」というのは、ある種の思考停止。親、家族、そして何よりも自分自身を守るために、みんなで介護についての役割分担などを話し合うことは重要です。ぜひ、勇気を出してください。

All About「在宅介護と生活設計」ガイド 藤澤 一馬（ふじさわ かずま） 予防から看取り後まで、未来設計をサポートする専門家 医療・お金・法律分野における三種の専門資格取得。医療、介護現場の生の声に応える、本当に知りたい情報を発信。予防から看取りまで、相談のみならず手続きのサポート、代行まで行う。

介護初心者によくあるのが、経験者の意見を聞きすぎてしまうことです。慣れないことなので、経験した人の話を頼りたいのはよくわかりますが、偏った知識で介護をしてしまうと、使える制度があるのに気づかず、介護者が負担しすぎている例をよく耳にします。

介護保険制度は3年に一度見直されますが、介護保険制度自体が複雑で専門家でも把握に時間を要します。特に高齢化の増加や介護保険を利用される方が増え、今後さらに制度が変わっていく可能性が高い状態です。介護にまつわる情報をすべて把握する必要はありませんが、介護保険の使い方や介護と仕事の両立方法については知っておく必要があります。

今回の調査で介護経験者の半数の方が、介護保険制度や介護に関する情報の準備が必要との回答が多くありました。介護保険は「保険」という文字が入っていますが、通常の生命保険とは違い現金はもらえません。役所で介護保険を申請し要介護認定を受け、介護サービス費の7～9割がサービス事業所へ直接支払われます。しかし徐々に健康や体の機能が低下するため、介護が必要になっても必ずしも要介護認定がされるとは限りません。初めて介護をする方は介護の仕方を知らず、腰を痛めたり一緒に転び怪我をしてしまうこともあります。いざ必要となったときに、すぐに相談できる介護の専門家をみつけておくことが大切です。

介護離職は介護に専念できる反面、経済的不安定による介護破綻、精神的なストレスにより介護うつとなる危険性があります。さらにご両親の資産が少ない場合、介護者が介護費用を工面することになるでしょう。ですが介護者にも家庭や生活があり、子育て中に介護が始まるケースも多くみられます。介護破綻を防ぐためには、介護休業制度や介護休暇制度を使い両立していくことがいいでしょう。逆に両立は強制されるものでもないので、会社や家族または、FPなどのお金の専門家に相談をしながら決めることが最適と思います。

All About「介護福祉士」ガイド 小山 朝子（こやま　あさこ） 当事者経験と介護福祉士資格をもつ「現場を知る」介護ジャーナリスト 約10年にわたる在宅介護の経験を踏まえ、執筆、講演などを行う。「ワーク介護バランス（全３巻）」ほか著書多数。各種メディアへの登場実績も多い。ラジオNIKKEI『大人のラヂオ』でパーソナリティーを担当。

「介護で辛かったこと」（グラフ７）のトップは「精神的な負担が大きいこと」で、男女ともに約６割の人がそう回答しています。この背景には、認知症の高齢者の増加も考えられます。例えば、認知症の人のなかには「体は元気でも、同じことを繰り返して話す」といったケースがあり、介護する家族はどう接したらよいか悩んでしまうわけです。

女性の回答に着目すると、「ほかに介護を分担してくれる家族や親族がいないこと」を挙げている人が23.7%と、男性の倍以上（男性は8.2%）にのぼり、負担を一人で抱え込んでいる人が一定数いることを示しています。

さらに、「介護と仕事の両立状況」（グラフ５）をみると、「介護が始まる以前から変わりはない」と回答した男性は56%であるのに対し、女性は38.7%となっています。また、「仕事を辞めた」と回答したのは、女性で20.7％と男性の3倍以上（男性は6%）となりました。これは収入面における男女差が影響していると考えられ、収入が低い女性側が働き方を変える、または離職を余儀なくされるケースが多いと推察されます。

一方で、「働き方や雇用形態を調整した」という人は、男女ともに約3割となり、介護か仕事かの2択ではなく「自ら介護をしていることを周囲にオープンにし、利用できるものは利用して効率的に動く」という柔軟性を兼ね備えた、介護と仕事の両立の仕方を実践している人が一定数存在することが明らかとなりました。じつは、制度を活用することは、介護と仕事の両立させる上での重要なポイントであることが調査研究の結果などからわかっています。とくに女性は、仕事、育児、介護と、多様な役割をこなしていることから、この術を自然と身につけていると言えるかもしれません。

また、「親と話したことがあるトピック」（グラフ14）について、介護の話をしたことがある人は１割にとどまりましたが、日常の何気ない会話から、親の好きなこと（食べ物など）を知っておくと、親の介護が必要になったときの一助となることがあります。親や兄弟とお金の話をするときは、根拠となる数字を示す書類（領収書や介護サービス利用票など）を揃えてやりとりをすると話が進むことがあります。やりとりをした記録をデータとしてパソコン内に残しておくと、後々トラブルが生じたときなどに役立つでしょう。データの管理や、ネットで検索した情報を提供するといったことも、今の時代の「親孝行」のひとつだと感じています。

■【介護経験者】調査概要
・対象エリア ：全国
・対象者条件 ：30～69歳の男女
・サンプル数 ：計657名（男性：219名、女性：438名）
・調査手法 　：インターネット調査
・調査期間 　：2018年11月19日～11月22日

■【介護未経験者】調査概要
・対象エリア ：全国
・対象者条件 ：35～49歳の男女
・サンプル数 ：計436名（男性：220名、女性：216名）
・調査手法 　：インターネット調査
・調査期間 　：2018年11月19日～11月22日

■オールアバウトについて　URL：https://corp.allabout.co.jp/
約1,300のテーマごとに、専門の知識や経験を持った人＝「ガイド」が、その分野に関する信頼性の高い情報を提供する総合情報サイトを運営。2001年2月15日のサイトオープン以来、順調にユーザ数を伸ばし、月間総利用者数は約2,500万人（2018年7月実績）となっています。「あなたの明日が動きだす」というサイトスローガンのもと、システムだけでは到達しない満足度へ“人”がナビゲートするサービスです。

本件に関する報道機関からのお問い合わせ先：
株式会社オールアバウト　広報担当：柏原、大貫、安田
TEL：03-6362-1309　 FAX：03-6682-4229
E-mail： pr@staff.allabout.co.jp