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オールアバウトが国内の様々なSDGsの社会実装を支援するプラットフォーム「Collective Action Japan」を開始
~ 環境省からの受託事業として「STOP!食品ロス」プロジェクトを実施 ~

株式会社オールアバウト

 

総合情報サイト「All About」を運営する株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡哲也)は、SDGsに取り組む、または、今後の取り組みを目指す企業・自治体・NPO・省庁などに対して、プロジェクトの立ち上げから情報発信、さらにはその先の社会実装までをトータルで支援するプラットフォーム「Collective Action Japan」の提供を、本日より開始いたします。この取り組みは、環境省からの受託事業として「STOP!食品ロス」と称した、有識者や実践者による共創会議を実施したことを踏まえて、立ち上げたものです。

持続可能な開発目標の略称である「SDGs(Sustainable Development Goals)」は、2015年9月の国連サミットで採択された国際的な目標です。地球上の「誰一人取り残さない」ことを基本理念に、国際社会が2030年までに達成を目指す、17の目標と169のターゲットから構成されています。昨今SDGsは、企業をはじめ多くの団体で積極的に取り組まれており、コロナ禍で社会が大きく変容する中、その注目度は一層高まりを見せています。

このたび提供を開始する「Collective Action Japan」では、特定の社会課題に対して、個別の組織の力だけでなく、様々なステークホルダーが垣根を越え、共同で課題解決や大規模な社会変革を目指す“コレクティブ・インパクト”と呼ばれるアプローチ手法を採用。ベストセラー書籍『世界がもし100⼈の村だったら』の広告を手掛けたソーシャルグッド・プロデューサーの石川淳哉氏のほか、様々な分野のコンサルティングや調査研究をおこなっている株式会社NTTデータ経営研究所もプラットフォーム運営のパートナーとして迎え、具体的に以下3つの取組みに対する適切な企画から進行管理まで支援いたします。

■ 「Collective Action Japan」の提供内容
①国内外に向けた情報発信

20年近い総合情報サイトの運営ノウハウと生活者接点を強みに、社会課題解決型プロジェクトへの共感を醸成する情報発信をします。さらに、インバウンド向けのメディア事業(※)の実績も活かし、5ヶ国語にて世界に対しても広く啓発を促すことをサポートします。
※日本情報サイト「All About Japan」(https://allabout-japan.com/en/を2015年より運営

②ソーシャルグッドなコミュニティの運営
特定の社会課題の対策の最先端に立つ企業や、専門家、実践者などが集うコミュニティを形成。関連テーマのアワード企画や各種交流会などのほか、関わる方々の取り組みを可視化するメディアやツールの提供を通じて、グループの活性化を図ります。 

③プロジェクトメイキング
関連テーマのアイデアや、技術・ノウハウ、すでに進行しているプログラムや組織・団体を繋ぐための各種マッチングを実施。さらに実証フィールドも提供し、プロジェクトの本格的な社会実装に向けたPDCAサイクルの遂行をサポートするほか、次世代のリーダーを輩出することも目指します。

■環境省「STOP!食品ロス」プロジェクト
当プラットフォームを立ち上げるきっかけは、環境省からの受託事業である「STOP!食品ロス」プロジェクトです。食品ロスの削減の推進に関する法律に基づく基本的な方針では、家庭系及び事業系の食品ロス量を共に2000年度比で2030年度までに半減させるという目標を設定しており、本プロジェクトは、この目標達成を目指した活動の一環となります。「STOP!食品ロス」プロジェクトでは、食品ロス削減に関して取り組むさまざまな関係者が集い繋がり、メッセージを共創会議で発信し、生活者一人ひとりの意識と行動変容を促す普及啓発を行いました。「Collective Action Japan」はそれを受けて、自律的な活動のための仕掛けを準備し、日本の食品ロス削減に関する取り組みを海外の生活者に向けて発信いたしました。

■「Collective Action Japan」公式ホームページ:https://collective-action-japan.com/

今後もオールアバウトは、当プラットフォームの提供を通じて、企業、自治体、NPO、省庁などのSDGsへの取り組みをサポートすると同時に、日本が抱える社会課題を解決し、それらを世界に向けても発信していくことで、SDGsの達成に向けた貢献にも寄与していまいります。

 
 
 
本件に関する報道機関からのお問い合わせ先:
株式会社オールアバウト 広報担当:柏原
TEL:03-6362-1309  FAX:03-6682-4229
E-mail: pr@staff.allabout.co.jp

家電を知り尽す専門家達が本気で推したい逸品を選出 「All About 家電アワード2020」発表!
~ おうち時間の増加に伴い「スティック掃除機」の当たり年に ~

株式会社オールアバウト

 

総合情報サイト「All About」を運営する株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡 哲也)は、家電を知り尽くす5名のAll Aboutガイドが、2020年度発売の家電を対象に、自らも本気で購入したいと思える優れた逸品を表彰する「All About 家電アワード2020(以下、家電アワード)」の結果を発表いたします。

■All About 家電アワード特集ページ:https://allabout.co.jp/feature/sp_kadenaward2020/

今回の家電アワードでは、キッチン・住宅・掃除・洗濯/衣類ケアなどの白物家電を主な対象領域として、各家電ガイドが本気でオススメしたいと思える商品を1位から5位まで順位付けの上、表彰します。また、今年度はコロナ禍において、発売年次を問わず、使った・買った・役立った家電として「ステイホーム部門」も新設し、生活領域のAll Aboutガイドも参加の上、受賞商品を選出いたしました。当アワードを通じて、信頼性の高い専門家のお墨付きとともに、それぞれのライフスタイルに沿った最新の家電情報を提供することで、生活者に満足感を与える購買体験のサポートを目指します。

■受賞商品の一例

「滝田 勝紀」選 「安蔵 靖志」選 「コヤマ タカヒロ」選

ブルーエア
ブルーエア プロテクト

ポップイン
popIn Aladdin 2

パナソニック
パワーコードレス MC-SBU840K
空気清浄機はリビングなどに24時間置かれて見られるものだから、やっぱりデザインが美しいことが必須である。ミニマルな北欧デザインに未来っぽさが融合した美しいスチール筐体は、設置面積はA4用紙と同サイズで上部に向かってすぼまる台形タワー型に。スパイラルエアで広範囲に柔らかく風を送り届け、力強くスピーディーに汚染された空気をきれいにする。 0.03μmのウイルスレベルの超微粒子まで除去でき、インフルエンザウイルス、 新型コロナウイルスなども物理的にキャッチ可能。フィルターに付着した菌やウイルスはイオンチャージや微風乾燥により不活化されるのも安心。 LEDシーリングライトにプロジェクターを内蔵することで、誰でも手軽にプロジェクターの大画面を楽しめるというのが、これまでにはなかった大きな魅力です。ステイホーム時間が延びたことで、動画サービスを存分に楽しめる魅力が、かなり多くの人に刺さるのではないかと思います。リビングルームだけでなく、比較的狭いベッドルームでも大画面で楽しめます。白い壁があればスクリーンを設置しなくてもいいので、映画を大画面で見たいけど設置や配線が大変で二の足を踏んでいた人にはかなりおすすめのモデル。ステイホーム時間が充実しますよ。 新しい形状のブラシを搭載したスティック型掃除機です。ヘッド内には円錐状ブラシを向かい合わせに2本採用。真ん中が空いているので、これまでの掃除機とは異なり、長いペットの毛や、髪の毛などを吸ってもブラシに巻きつくことがなく、全て吸い込むことができるのが便利です。スティック型掃除機としてのパワーも強く、通常のゴミもしっかり吸引。近年のトレンドの軽量モデルと比べるとやや本体は重いですが、ブラシが回転するパワーで進むので、実際には軽快に使えます。
「田中 真紀子」選 「井森 ちづる」選

アクア
全自動洗濯機『Pretteシリーズ』
AQW-GVX140J

ケルヒャー
スチームクリーナー
SC 3 EasyFix
業界初、超音波洗浄機を搭載した全自動洗濯機。洗濯物は洗濯機で自動で洗えるとはいえ、エリソデ汚れや食べこぼしなどの手洗いはどうしても避けて通れませんでした。超音波洗浄機はその手間をラクにしてくれただけでなく、布を傷めず、手洗いよりずっとキレイに洗えるようになるなど画期的。あっという間にキレイになる爽快感がクセになり、いまや毎日のように使っています。最近はコロナ禍で一度着た服は洗う習慣になったこともあり、3人家族のわが家でも、洗濯容量14㎏という大容量が役立っています。 約100℃の高温スチームで、床、ソファ、ドアノブなど気になるところをキレイにできる。水を継ぎ足すと中断せずに掃除を続けられるほかヒートアップ時間が30秒と短時間で使え、ストレスフリー。付属のクロスはベロクロで着脱が簡単。いろいろな場所の掃除に活躍する1台だと思います。

■審査員ガイドの2020年家電業界注目トピックス


「家電」ガイド
滝田勝紀氏
とにかく今年はスティック掃除機の当たり年。軽量でありながらパワフルな吸引力を併せ持つ良品が数多く発売され、ダイソン一強だったスティック市場から選べる市場へと変化した一年だった。家に長時間いることを強いられることが多かった分、部屋の片付けをいつも以上に丁寧にする人が多く、そんな人たちの強い相棒となったことは間違いない。個人的にはシャークのEVOPOWERがオススメ。手軽に掃除ができることはもちろん、メインブラシの性能も高く、何より部屋に置いておいても美しい見た目は他の追随を許さない。古い掃除機で掃除するのが億劫な人には、最新モデルをぜひ手にとってほしい。

「デジタル・
家電」ガイド
安蔵 靖志氏
コロナ禍によって、これまでのライフスタイルから“ニューノーマル時代”のライフスタイルへと、大きな変化が求められるようになりました。家事を効率的に行えて、おいしく健康的な食事作りをサポートしてくれる……生活家電にはそういった魅力があり、家電メーカー各社もそれを実現する機能を磨き続けてきました。しかしニューノーマル時代に求められる家電は時短や時産だけでなく、ステイホーム時間を楽しませてくれる、ワクワクさせてくれるものや、安心・安全をよりサポートしてくれる製品や機能がさらに求められていくように感じています。


「デジタル・
白物家電」ガイド
コヤマタカヒロ氏
2020年の家電業界は新型コロナウイルスの広がりにより大きな変化がありました。上半期は新製品の発表が遅れましたが、下半期は通常通りいろんな商品が出てきました。一年を通して一番変化があったのはスティック掃除機です。私が1位に挙げたパナソニックに加えて、バルミューダの掃除機や、ダイソンの軽量掃除機など注目のモデルが数多く登場しました。また巣ごもり生活に対応するうえ、調理家電にも注目が集まりました。冷蔵庫や電子レンジ、ほったらかし調理ができる電気鍋などが人気を集め、売れています。来年以降も自宅内での生活を快適にするための家電が人気を集めそうです。

「美容家電・
育児用品」ガイド
田中真紀子氏
2020年はコロナに明け暮れた一年になってしまいましたが、在宅時間が長くなったことで、足元の暮らしを見直した人も多かったのではないでしょうか。家事が増えたことからやむなく家電を買い足した人もいる一方で、時間ができたから普段以上に手の込んだ料理を作ってみようとか、いつもより丁寧に掃除してみようなど、前向きな動機で家電を購入した人も多かったと思います。私自身、「家事を楽しむことは暮らしを楽しむこと」という意識で、今後も家電選びをサポートしていきたいと思っています。

「家電マーケティング」ガイド
伊森ちづる氏
清潔意識の高まりと、在宅勤務など自宅で過ごす時間が増えたことにより、今まで忙しくて見過ごしていた汚れや不便な点に気がつく人が増えた。そうした世の中の動きをうけて、家の中をより清潔に快適に過ごす家電が注目された一年だったと思う。
■「ステイホーム部門」の受賞商品の一例

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■2020年度「All About 家電アワード」実施概要
【対象商品】
2020年1月1日~2020年12月31日の期間に発売された白物家電
※ステイホーム部門は発売年次不問

【審査方法】
家電に精通した5名のAll Aboutガイドが、今年発売された商品の中から、各人が本気でオススメしたいと認める商品を5点選出し、1位から5位まで順位付けいたします。さらに、今年度は、コロナ禍において、発売年次を問わず、使った・買った・役立った家電として「ステイホーム部門」も新設し、生活領域のAll Aboutガイドも参加の上、受賞商品を選出。

【審査員】※順不同
「家電」ガイド 滝田 勝紀/「デジタル・家電」ガイド 安蔵 靖志/「デジタル・白物家電」 ガイド コヤマ タカヒロ/「美容家電・育児用品」ガイド 田中 真紀子/「家電マーケティング」ガイド 伊森 ちづる
(以下、「ステイホーム部門」の審査員ガイド)
「掃除」ガイド 藤原 千秋/「子育て」ガイド 河崎 環/「簡単スピード料理」ガイド 野口 英世/「ボディケア」ガイド 和田 清香/「男の子育て」ガイド堀込 泰三/「オーディオ・ビジュアル」ガイド鴻池 賢三

 
 
本件に関する報道機関からのお問い合わせ先:
株式会社オールアバウト 広報担当:柏原
TEL:03-6362-1309 
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美容のプロ総勢36名が今年の最も優れたコスメを選出
All Aboutベストコスメ大賞2020を発表 総合1位は ポーラ「B.A ローション」
~マスク着用による肌悩みや在宅ワークの疲れをいやすスキンケアアイテムが目立つ傾向に~

株式会社オールアバウト

 

総合情報サイト「All About」を運営する株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡哲也)は、ヘアメイクアップアーティストなど美容のプロ総勢36名が、2020年に発売された化粧品の中から、部門ごとに最も優れた商品を選定する「All About ベストコスメ大賞2020(以下、ベストコスメ大賞)」を発表いたしました。今回のベストコスメ大賞では、33部門・100品を表彰。全受賞商品の中で最高得点を獲得したポーラ「B.A ローション」を総合1位に選出いたしました。

■「All Aboutベストコスメ大賞2020」 URL
https://allabout.co.jp/feature/sp_bestcosme2020/

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■ベストコスメ大賞について
その年に発売されたスキンケア・メイクアップ関連のコスメや、定番の通販コスメの中から、ヘアメイクアップアーティストなど美容のプロが審査員となって、部門ごとに最も優れたコスメを選定し、表彰するものです。

本年で10回目となるベストコスメ大賞は、All Aboutガイドや、美容業界を牽引する著名人総勢36名により選出いたしました。編集部がピックアップしたノミネートアイテムの中から、審査員が部門ごとに商品を選定した上で、各商品を10点満点で評価。集計結果に基づき、総合1位【大賞】のほか、スキンケア編(クレンジング、化粧水、マスク・パックなど14部門)、メイク編(ファンデーション、チーク、リップなど7部門)、通販コスメ編(スキンケア・メイクアップアイテム含む12部門)など部門ごとに1位から3位を決定しました。

■受賞商品の一例

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総合1位
ポーラ「B.A ローション」
アイシャドウ部門 1位 
シャネル「レ キャトル オンブル 354」
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プチプラスキンケア部門 1位
イハダ「薬用クリアバーム」【医薬部外品】
(通販コスメ編)ボディ&ヘアケア部門 1位
米肌「活潤ヘッドクレンズ

■All About「beauty」編集部の総評
2020年はロングセラーアイテムのリニューアルが相次ぎ、多数の部門でランクインしました。各メーカーの独自の研究と技術を結集したリニューアルにより、期待以上に仕上がったアイテムが多くの方から支持を得ています。また、スキンケアコスメに関しては、マスク着用による肌悩みに応えるアイテムや在宅ワークの疲れをいやすアイテムが目立ち、コロナ禍の生活・環境変化によってスキンケア習慣も変化したことが伺えます。メイクアップアイテムでは、きれいな素肌や自然な血色を演出してくれるコスメが多くランクイン。今年は新しいライフスタイルに合わせ、使っていて心地よく自然な美しさを引き出してくれるコスメが人気を集める結果となりました。

■「All About ベストコスメ大賞 2020」 実施概要
【審査部門】
2020年に発売された商品を大きく「スキンケア編」「メイク編」「通販コスメ編」に分類。さらに部門数を設け、合計で33部門。
※スキンケア編>メンズコスメ部門および、通販コスメ編は、発表年次を問わず定番商品を対象

【審査方法】
1. All About「beauty」編集部が対象商品をノミネート
2. 審査員が各部門の商品を選出し、それぞれ10点満点で評価。
  集計の結果、受賞商品100品を決定。

【審査員】
美容のプロ36名
(All Aboutガイド、ヘアメイクアップアーティスト、美容ジャーナリストなど)

 
 
本件に関する報道機関からのお問い合わせ先:
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TEL:03-6362-1309 
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人生100年時代、アラフォー世代の漠然とした「不安」を探る『モヤフォー研究所』
「教育」「住宅ローン」「老後への備え」の三重苦を乗り切れるのか?! 「withコロナ時代のマネー」に関する調査を実施
~貯蓄ゼロ円世帯VS貯蓄2000万円世帯、差がつくポイントは「出費のメリハリ」~
~後回しにしがちな老後のイメージをすり合わせすることが老後破綻防止の第一歩と専門家~

株式会社オールアバウト

 

総合情報サイト「All About」を運営する株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡 哲也、以下「オールアバウト」)は、専門家の知見で人生100年時代を生き抜く“選択肢”を提示する「モヤフォー研究所」の第4弾として「withコロナ時代のマネー」に関する不安を調べ、調査結果と解説マンガを公開しました。

◆『モヤフォー研究所』vol.4 ~マネーにモヤモヤ~ https://about.allabout.co.jp/moya40/manga4

現在のアラフォー世代は、就職氷河期を経験したいわゆる「ロストジェネレーション世代」を含み、職・収入面で不遇な世代といえます。また、子供を持つ世帯にとっては高等教育を見据えて教育費が本格的にかかってくる時期となり、「教育費」「住宅ローン」のほか、「老後への備え」にも気を配らなくてはならない、まさに三重苦の時代に突入しています。そこに追い打ちをかけるコロナ禍による仕事・収入への不安。ますます不確実になりゆく時代を生き抜くためにアラフォー世代はどんな備えをするべきかを導くため、実態調査をしました。

小学生4~6年生の子供を持つアラフォー世代426人に対し、貯蓄額を聞いたところ、約2割が100万円以下、2000万円以上は約14%と2極化の結果となりました。また、コロナ禍においてこれからの給料や雇用など収入面や住宅ローンの見通しを聞いたところ、約7割が「不安を感じる」と回答。また、老後を見据えたマネープランの準備状況を聞いたところ貯蓄ゼロ円世帯と貯蓄2000万円世帯の比較では「出費にメリハリをつける意識をしている」「今後の大きな支出をある程度把握している」「毎月確実に貯めている」の3点に約60ポイント以上の意識の大差が見られました。

この結果についてAll Aboutガイドは、住宅ローンは金利の心配よりも、副業などで収入の確保が重要。老後破綻を防ぐためにも、後回しにしがちな老後のイメージのすり合わせを夫婦で行うことで今後の収入・支出・貯蓄への意識も大きく変えることが可能と提言しました。

アラフォー世代の“withコロナ時代のマネー事情”サマリー

■アラフォー世代の年収・貯蓄額のリアル
・アラフォー世代の約2割が貯蓄100万円未満、一方で2000万円以上は約14%の結果に

■忍び寄るコロナ禍の影響、収入・住宅ローン・郊外移住など不安が多岐にわたる
・収入面・住宅ローンに不安を持つのは7割、うち4割が「共働き」を3割が「副業」を検討
・三密回避や働き方の多様性により、郊外への引っ越しを検討意向は約4割と高い結果に

■貯蓄ゼロ円VS貯蓄2000万円世帯を比較!老後を見据えたマネープランの準備の状況
・「家計管理の実施有無」には大差なし、「出費のメリハリ」「支出の把握力」がキーポイント

■悠々自適な老後とは? アラフォー世代が描く老後イメージについて
・希望の年間生活費は半数以上が400万円以上と、現在の年間生活費平均324万円を大きく上回る

 

■ アラフォー世代の年収・貯蓄額のリアル ■

■アラフォー世代の約2割が貯蓄100万円未満、一方で2000万円以上は約14%存在

今回の調査では教育費が本格的にかかってくる入口の世代といえる、小学校4~6年生の子供を持つアラフォー世代の親426人に対しマネーの不安に関する調査を実施しました。まずは世帯年収、貯蓄額(貯金額や保険や株式・投資信託なども合わせた「金融資産保有額」も合算した貯蓄額)を伺いました。その結果、世帯年収は「600~800万円未満」が最も多く、次いで、「400~600万円未満」、「1000~1200万円未満」が同率となりました(グラフ1)。

貯蓄額については、「2000万円以上」が約14%となった一方で、「100万円未満・貯蓄は無い」と答えた人は約17%となり、2極化の結果となりました (グラフ2) 。

貯蓄が2000万円以上の人の年収を分析すると、1000~1200万円世帯が全体の24%を占めましたが、一方で400~800万円未満世帯が26%となるなど年収の高さが必ずしも貯蓄額に直結するわけではないことが分かりました(グラフ3)。

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■ アラフォー家計へのコロナ禍の影響は?収入・住宅ローン・郊外移住など不安が多岐にわたる ■

■ コロナ禍による今後の収入面・住宅ローンに不安を持つ人は約7割、うち4割が「共働き」を、3割が「副業」を検討

コロナ禍の影響がアラフォー家計にどの程度でているのかを調査しました。今後の給料や雇用など今後の収入面で不安を持つことはあるかを尋ねたところ、約7割が「ある」と答え、男性のほうが女性よりも不安を持つ割合が約5ポイント高い結果となりました(グラフ4)。

「不安を持つ」と答えた人に、収入アップのために取り組んでいることや検討していることを伺ったところ、男性の約4割が「副業」、女性の約4割が「共働き」を考えていることが分かりました(グラフ5)。

今回の調査で住宅ローンを組んでいる人は66%となり、そのうち約7割が住宅ローンの返済プランや今後の金利の変動について「不安を持つことがある」と回答。収入面での不安は住宅ローンにも波及していることが推察されます(グラフ6) 。

また、住宅ローン年数の傾向について、「定年退職後も住宅ローンを支払う年数で組んでいる」と答えた人は半数以上、「退職金で完済する予定」とした人は8%となりました(グラフ7)。多くの人が退職金など本来老後に使う予定の資金や、老後の生活費まで住宅ローンとして支払う計画にしていることから、親世代と異なり、住宅ローンが老後資金をひっ迫する可能性もあると推察されます。

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■三密回避や働き方の多様性により、郊外への引っ越しを検討意向は約4割と高い結果に

コロナ禍による三密回避の観点やリモートワークなどの働き方の多様性により、アラフォー世代の居住地に関する価値観がどのように変化しているのかを調査しました。現在の住まいよりも都心から離れた場所に引っ越すかの意向を伺ったところ、約4割が「検討の可能性がある(「検討している」、「現在検討している」「今後検討したい」の合算)と回答し、男女別にみると男性のほうが女性よりも約12ポイントもその意向が高いことが分かりました(グラフ8) 。コロナ禍による影響は収入や住宅ローンへの不安のみならず、住まいへの価値観さえも変えつつあることがわかりました。

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■ 貯蓄ゼロ円VS貯蓄2000万円家庭は何が違う? 老後を見据えたマネープランの準備の状況とは ■

■ “今の家計管理力”には大差なし、「出費のメリハリ」「支出の把握力」「確実に貯める習慣」がキーポイント

老後2000万円問題を発端とする、老後への備えへの不安が顕著化する今、All Aboutマネーガイド西山美紀氏による監修のもと、老後を見据えたマネープランやその準備・心構えに必要なポイントについてその実施度合いを確認しました。最も実施度合いが高かったのは「夫婦どちらかに家計管理をしている人がいる」となり、約9割が実施していると回答。次いで「自分の貯蓄額を把握している(80%)」「これからのマネープランについて夫婦で話し合える関係である(73%)」と高い実施率となりました。一方で、「iDeCoへの加入」が約2割と最も低く、次いで「仕事の引退時期を考えている(34%)」「自分の親世代のある程度の金融資産または借金を把握している(38%)」の実施率となり、現状把握の実施率は高い一方で、仕事の引退時期や将来の介護にかかわる親世代の資産の把握など先の見通しに関しては、まだ低い数値となっていることが分かりました。(グラフ9)

また、貯蓄2000万円以上と回答した人と貯蓄が無いと回答した人における実施度合いを比較したところ、「出費にメリハリをつける意識をしている」の実施率の差が66ポイントと最も高く、次いで、「今後の大きな支出をある程度把握している(57ポイント差)」「毎月確実に貯めている(55ポイント差)」となりました。また、最も差がつかなかった項目は「夫婦どちらかに家計管理をしている人がいる(14ポイント差)」となり、家計管理をしているかどうかよりも、家計管理のなかでも “大きな支出の把握”や、“いつどれくらい年金をもらえるかの把握”、“マネープランを立てる”など、先の収入・支出の見通し力や、“毎月確実に貯める習慣”が重要であることが推察されます。(表1)

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表1

■ 悠々自適な老後とは? アラフォー世代が描く老後のイメージについて ■

■ 老後の年間生活費は半数以上が400万円以上を希望。総務省統計の老後夫婦年間生活費平均324万円を大きく上回る結果に

定年退職後の過ごし方について意向を聞きました。老後も今の自分たちの生活レベルを落としたくない、と思う人は約8割となりました(グラフ10) 。

また、いわゆる“悠々自適に老後を過ごすため”には「年間生活費」はどの程度あればよいと思うかを聞いたところ、最も多かったのが「400~500万円未満」で約2割、次いで、「300~400万円」となりました。全体を見ると、約6割以上が400万円以上を希望しており、総務省が発表している2018年の老後の夫婦の生活費は最低27万円/月※、324万円/年となり、その金額よりも上回る結果となりました。(グラフ11)

※参照:家計調査年報(家計収支編)2018年(平成30年)|総務省

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■老後マネープランの計画ができていない人は約6割、できない理由TOPは「教育費や生活費で手一杯」

現在の老後生活費よりも高い金額を希望していることが明らかとなりましたが、実際にどのように備えているのか、定年退職後の老後マネープランについてその計画ができているかを聞きました。「できている(できている、どちらかというとできているの合算)」と答えたのは4割、「できていない(できていない、どちらかというとできていないの合算)」と答えたのは6割となりました (グラフ12) 。

できていない理由を聞いたところ、「教育費や生活費、住宅費用で精いっぱいで老後の計画までは気が回らない」が6割、「今後の支出についてまだ不明瞭な点が多いので企画できない」が次いで3割となりました。また、「世の中変わりすぎて、老後のイメージがわかない」「何から始めたらいいのかまったくわからないので何もできない」という人も3割いました。(グラフ13)

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■お金の専門家への相談経験は約2割、相談のハードルは高いものの、マネープラン作成への意欲は高い傾向に

グラフ13では、「世の中が変わりすぎて、老後のイメージがわかない」「何から始めたらいいかわからない」などが、老後資金計画が立てられない理由となっており、またこの不確実な世の中において自分たちだけでは老後の資金計画まで実施することは難しいことが推察されます。そこで、頼りになるお金の相談先の活用状況について伺いました。海外ではかかりつけFP(ファイナンシャルプランナー)がいるほど定着していますが、お金のことを第三者に相談した経験の有無を聞いたところ、約8割が「無い」と回答しました (グラフ14) 。

相談してこなかった理由として最も多かったのが「何か売り込まれそうで怖い」で約4割、次いで「相談したいがどこに相談したらよいかわからない」も約4割となり、アラフォー世代にとって、FPへの相談は保険や投資など、何か売り込まれそうといった心理的なハードルが高いことや相談先の不透明さが相談のしにくさにつながっていることがあきらかとなりました(グラフ15) 。

一方で、貯蓄2000万円世帯では6割が実施している(表1)マネープラン(住宅ローンや教育費、生活費、老後への備えなどを考えるために、収入・支出・貯蓄の見込みなど現在から老後まで可視化すること)を立ててみたいと答えた人は約半数以上となり、総合的に自分の生活を老後まで設計したい意欲は高いことが分かりました。(グラフ16)

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■All Aboutガイドによる解説

All About「住宅ローン・住宅購入のお金」ガイド 大島 浩之 (おおしま ひろゆき)
住宅ローンを切り口に、ライフプランニングを提案するCFP
上智大学文学部新聞学科卒業後、大手ハウスメーカーや不動産業者などを経て、現在では、FP試験の講師を務める傍ら、住宅ローンを切り口に、住宅購入をはじめとしたライフプランニングの相談を受ける。
コロナ禍で不安な時代、まだ機動力のあるアラフォーだからこそ、副業や資産運用での収入確保が住宅ローン・老後不安払しょくへの道

■住宅ローンへの不安払拭のみならず、老後への備えとなるポイントは?
今回の調査結果では、住宅ローンに不安を持つ人が約7割と高く、先行き不透明なコロナ禍においては、当然の数字のよう に思えます。そして、この住宅ローンへの不安として、今後の金利動向が挙げられます。しかし、「景気が良くならない→所得が増えない」という状況では、金利だけが上昇するという可能性は低いといえます。そのため、心配すべきは、金利の変動リスクではなく、いかに収入を確保できるのかという点になります。

この点、住宅ローンに不安を持ちながらも、収入アップのために取り組んでいることが「ない」人の割合が3割を超えている調査結果は、危険な状態といえます。コロナ禍であるため、収入アップを目指しての「転職」は難しいにせよ、今の雇用された立場を守りながらも、「副業」や「共働き」などの労働収入のアップをはじめ、資産運用などで収入を確保する対策が必要となります。

調査結果では、定年退職以降も住宅ローンを支払う年数を組んでいる割合が過半数ですが、年金があてにならないアラフォー世代にとっては、機動力のある今だからこそ、安定した収入の確保によって、住宅ローンへの不安を払拭するとともに、計画的な繰り上げ返済を実行することが、老後への備えとなるポイントといえるでしょう。

■郊外移住のトレンドに乗る?乗らない?
安定した収入を確保する一方、比較的、物価の安い郊外に移住することも一つの対策といえます。そして、調査結果でも、三密回避や働き方の多様性の後押しもあって、郊外への移住を検討している割合が4割にも上っています。しかし、安易な郊外移住は禁物です。移住先が、地元などの地縁のある場所ならまだしも、Iターン的に移住を検討しているのであれば、まずは、「週末だけ訪れてみる→賃貸で暮らしてみる」というように、段階を踏むことがお勧めです。なぜならば、住宅ローンの最大のリスクは、月々の支払いリスクではなく、売却する時に希望額で売れないリスク、特に、住宅ローンの残債よりも低い価格でしか売れないリスクであるためです。

■最後に
これまで以上に、先行き不透明なコロナ禍においては、様々な対策をしていたにもかかわらず、収入減などを起因として、住宅ローンの返済が苦しくなるといった事態に直面するかもしれません。万一、そんな時であっても、金融機関に無断で滞納することだけは、絶対に避けてください。状況に応じて、返済計画を見直してもらえることがほとんどであるため、まずは、返済が苦しくなっている状況を金融機関の窓口に相談してみましょう。また、本リリース時点において、住宅ローンの返済自体を救済する制度はありませんが、自治体が利子を負担してくれる融資を利用したり、年金保険料等の猶予制度によって、少しでも支出を減らしたりすることが対策になります。

All About「貯蓄」ガイド 西山 美紀(にしやま みき)
うるおいのある毎日のためのお金の使い方・貯め方を伝授
FP・コラムニスト。女性の生き方、出産・子育て、共働き、日々の暮らしとそれにまつわるマネーをテーマに『Oggi』『LEE』『ミモレ』『日経DUAL』等の女性誌、WEB等で取材執筆・連載多数。
現在と老後は、地続き。老後の暮らしのイメージを家族ですり合わせることが、老後破綻を防ぐ第一歩

■貯蓄2000万世帯の傾向から読み解く“お金との付き合い方”
先行き不透明な時代で、さらに長い長い人生です。お金の心配を抱える人が増えていますが、「まずは家計管理をしよう!」と短絡的に思いがち。1か月の収支を把握したり、小さなお金を節約したりということは大切なことですが、それだけでは近視眼的で、なかなかうまくいきません。夫婦や家族のやりたいことを確認し、そのために必要なお金がいくらかを考えるなど、長い目で人生をとらえてマネープランを立て、家族で共有していくことが大切です。

「何もかも節約しているはずなのに、なぜかお金が貯まらない」という方もよく見られますが、小さな出費の頻度がものすごく多いというケースがあります。貯蓄2000万円世帯が、ゼロ円世帯に比べて「出費にメリハリをつける意識をしている」が非常に多い結果が出ているように、かけるべきお金と抑えるべきお金を見極めて、満足感を高めつつ、無駄な出費を減らすことも必要です。また、「今後の大きな支出をある程度把握している」や「マネープラン(長期的な家計の支出スケジュール)を立てたことがある」も貯蓄2000万円世帯では大きな割合をしめているとおり、少し先のことを見通したうえで、貯蓄の計画を立て、実行に移していきたいところです。

■現在と老後は地続き!老後破綻しないためにアラフォー世代がしておいたほうがよいこととは?
現状の家計管理をしているほか、夫婦でマネープランを話し合える関係である割合は全体的に高い結果でしたが、一方で老後に向けて、仕事の引退時期をイメージしたり、親世代の金融資産を把握したりといったことは先延ばしにしがちです。また、老後資金準備の方法のひとつであるiDeCoについても調べておくことと、老後の大きな支出になりうる老後の住まいイメージについても、夫婦で話し合っておけるといいでしょう。老後は遠い先の話は不確定要素が多いうえ、目の前のお金のやりくりで精一杯という人も多いと思いますが、現在と老後は、地続きです。夫婦で老後についてどう考えているかをすり合わせるだけでも、今後の収入・支出・貯蓄への意識も大きく変わっていくと思います。

今の時代はSNSなどでさまざまな人の暮らしぶりを見る機会が増えました。目が肥えることで、「生活にかけたいお金」は増えていると思われます。実際に調査でも、6割以上の方が老後の生活費として400万円以上を希望しており、現在の老後の生活費の平均値(324万円)より高め。現在の老後世帯の持ち家比率が高いことや、アラフォー世代が老後にもらえる年金が目減りする可能性があることを考えると、老後によりよい暮らしをするには、早めに老後資金の備えをしっかりしていく必要があるでしょう。

とはいえ、「マネープランついて、何から考え始めたらよいのかまったくわからない」という方も多いと思います。例えば、日本FP協会のサイトにあり、無料で利用できる「ライフプラン診断」で、夫婦で話し合いながら数値を入力してみることもおすすめです。将来の収支や貯蓄の目安がグラフで見ることができ(もちろん長い人生ですから必ずしもその通りにならないかもしれませんが)、ある程度の“たたき台”があることでイメージがわき、夫婦や家族でお金の話がしやすくなります。大きなお金を貯めるには、貯蓄2000万円世帯でも「毎月確実に貯めている(積み立て等)」の割合が非常に高かったことからもわかりますが、小さなお金の積み立てから始まります。お金について考えだしたときがまさにスタート時で、ぜひ家族で今後のライフプランについて話し合いながら、同時に毎月積み立てていくことで、将来家族みんながやりたいことを叶えられるように準備していきましょう。

 

■調査概要■

・対象エリア :一都三県(東京、神奈川県、千葉、埼玉)
・対象者条件 :35~49歳
・サンプル数 :計426名(男性:214名、女性212名)
・調査手法  :インターネット調査
・調査期間  :2020年9月15日~9月18日

■オールアバウトについて URL:http://corp.allabout.co.jp/
約1,300のテーマごとに、専門の知識や経験を持った人=「ガイド」が、その分野に関する信頼性の高い情報を提供する総合情報サイトを運営。2001年2月15日のサイトオープン以来、順調にユーザ数を伸ばし、月間総利用者数は約2,600万人(2020年5月実績)となっています。「あなたの明日が動きだす」というサイトスローガンのもと、システムだけでは到達しない満足度へ“人”がナビゲートするサービスです。

本件に関する報道機関からのお問い合わせ先:
株式会社オールアバウト 広報担当:柏原、安田
TEL:03-6362-1309  FAX:03-6682-4229
E-mail: pr@staff.allabout.co.jp

オールアバウトとドコモの共同メディア「イチオシ」
YouTuber複数名起用の動画・記事広告プラン「動画活用タイアップ」の提供を開始
~イチオシ公認YouTuber “イチオシスト“への登録受付も開始~

株式会社オールアバウト
株式会社NTTドコモ

 

株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡哲也、以下「オールアバウト」)と株式会社NTTドコモ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:吉澤 和弘、以下「ドコモ」)は、共同運営するメディア「イチオシ」で、YouTuberを複数名起用した動画・記事広告のプラン「動画活用タイアップ」の提供を2020年9月28日(月)から開始いたします。また、「イチオシ」へ動画コンテンツ提供する公認YouTuber“イチオシスト”の登録受け付けも2020年9月28日(月)から開始いたします。

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「イチオシ」では、総合情報サイト「All About」に所属する1,300テーマ・900人の「ガイド(専門家)」やSNS上のインフルエンサーを“イチオシスト”と称し、普段から愛用しているモノ・サービスを、「イチオシ」のサイト上で紹介(イチオシ)しています。ファッション・マネーなど12のカテゴリーがあります。ドコモとオールアバウトの共同運営により、「dメニュー」をはじめとしたさまざまなメディアやアプリを通じて、個々の生活者ニーズに最適化された配信をしてきた結果、記事内で紹介する商品への平均送客率は17%という高い水準です。

昨今“イチオシスト”にはYouTuberの参画が増加し、「イチオシ内」の動画コンテンツが増えています。また、参画いただくYouTuberはチャンネル登録者数が1万~10万人前後のマイクロインフルエンサーと呼ばれる方々が多いため、ファンとのエンゲージメントも高い傾向にあります。

このたび、オールアバウトとドコモは、広告主の商品・サービスの特長を多面的に訴求し、理解促進が図れる広告プラン「動画活用タイアップ」を提供します。

「動画活用タイアップ」では、“イチオシスト”として登録しているYouTuberの中から自社商品・サービスと親和性が高い方を複数名(最低3人から)起用することができます。“イチオシスト”は、その商品・サービスの使用感や体験のレビュー動画を制作し、自身のYouTubeチャンネルで配信。さらに、それらの動画を「イチオシ」編集部視点でまとめ、広告コンテンツとして「イチオシ」内に記事として掲載します。なお、“イチオシスト”への商品サンプリングから掲載までの一連の流れは全てオンラインで対応可能です。
※広告コンテンツのフォーマットについては当社規定のものとなります。

また、このたびのリリースに伴い、「イチオシ」での動画コンテンツ提供や、タイアップ協力を希望する公認YouTuber “イチオシスト”の登録受け付けも開始いたします。“イチオシスト”に登録すると、 提供したコンテンツが「イチオシ」や提携メディアにまで配信されるため、認知度の向上が期待できます。さらに、「動画活用タイアップ」にも参加できるため、自身で営業活動することなく、YouTube内広告以外での収入増加の機会を得ることができます。

2020年9月時点で、100人以上のYouTuberが“イチオシスト”として登録していますが、2022年3月には1,000人を目標にしています。
※審査制のため、申請内容によっては登録できかねる場合もございます。
※目標の登録人数は、オールアバウトのガイドを除いた人数です。

今後も両社は、さらなるメディアの価値向上を図ると同時に、YouTuberをはじめとした個人の活躍機会の創出と、広告主企業のマーケティング活動を支援するソリューションの提供をめざします。

■本プランの費用:200万円~
※起用できるイチオシスト(YouTuber):最低3人から
※「イチオシ」でのタイアップ記事のPV保証:2万PV
※別途オプションにて、YouTuberのウェビナー登壇などもあり(費用は都度見積もり)

■パナソニックでの広告事例
本リリースに先立ちパナソニック株式会社が8月20日に販売した小型・軽量ミラーレス一眼LUMIX『DC-G100』を“イチオシスト”2人が紹介しています。
https://www.ichi-oshi.jp/articles/limited/5516

■本ソリューションへのお問い合わせ先:https://sec.allabout.co.jp/survey/2342

■イチオシスト公募受け付けページ:https://www.ichi-oshi.jp/articles/limited/5575

 
 
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TEL:03-6362-1309  FAX:03-6682-4229
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オールアバウトグループの役員体制に関するお知らせ

株式会社オールアバウト

 

株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡 哲也、以下「オールアバウト」)は、6月23日付で下記の通り役員が選任されましたので、オールアバウトグループ主要各社の役員体制とあわせまして、お知らせいたします。

なお、メディア事業の強化を目的として、宮﨑 秀幸(旧オールアバウトナビ 代表取締役社長)が株式会社オールアバウト取締役に就任し、また岩水 篤史が株式会社オールアバウトナビ代表取締役社長(旧オールアバウトナビ 取締役)へと昇任いたします。

■各社の役員体制
(1)株式会社オールアバウト

代表取締役社長  江幡 哲也(CEO、グループ代表、インキュベーション 管掌)
    取締役  土門 裕之(トライアルマーケティング&コマース領域 管掌)
    取締役  森田 恭弘(CAO、経営管理 管掌)
    取締役  宮﨑 秀幸(メディア&デジタルマーケティング領域 管掌)※新任
  社外取締役  高田 元広
  社外取締役  前田 義晃
  社外取締役  武田 健二
社外常勤監査役  渡邊 龍男
  社外監査役  石澤 顕
  社外監査役  山縣 敦彦

(2)株式会社オールアバウトライフマーケティング
  取締役会長  江幡 哲也
代表取締役社長  土門 裕之
    取締役  家子 実穂
    監査役  渡邊 龍男
 上級執行役員  金子 真一郎 ※2020年7月1日付

(3)株式会社オールアバウトライフワークス
   取締役会長  江幡 哲也
 代表取締役社長  菱倉 英一
代表取締役副社長  三宅 学
     監査役  川野 友 ※新任

(4)株式会社オールアバウトナビ
 代表取締役社長  岩水 篤史 ※昇任
     取締役  笠原 大輔
     取締役  宮﨑 秀幸
     取締役  森田 恭弘
     取締役  家子 実穂 ※新任
   社外取締役  三浦 研一
   社外取締役  庄司 泰輔    
     監査役  川野 友
   社外監査役  渡辺 一令

 

■新任取締役のプロフィール

宮﨑 秀幸(みやざき ひでゆき)
株式会社オールアバウト 取締役

2003年4月株式会社リクルート・アバウトドットコム・ジャパン入社(現 株式会社オールアバウト)。2006年広告事業部 企画推進部マネジャー、2011年メディアビジネス事業部企画推進部ジェネラルマネジャーを経て、2013年10月株式会社オールアバウトナビ代表取締役社長に就任。2019年10月株式会社オールアバウト メディア事業部長 兼務。
岩水 篤史(いわみず あつし)
株式会社オールアバウトナビ 代表取締役社長

雑誌編集を経て、2002年よりASP事業社立ち上げに従事。2004年大手総合広告会社の運用型広告トレーディングデスクの立ち上げに参画。メディア本部長・営業企画本部長を歴任し、運用型広告を利用する広告主の業種・業態問わず多数の事案を管掌。2015年11月株式会社オールアバウト入社。2017年6月株式会社オールアバウトナビ取締役就任。

■オールアバウトグループについて URL:https://corp.allabout.co.jp/
「システムではなく、人間。」をミッションとし、総合情報サイト「All About」をはじめ、国内最大級のサンプリング&コマースサービス 「サンプル百貨店」、生涯学習事業の「楽習フォーラム」など、専門家や個人のチカラをベースに、多くの生活者が「不安なく、賢く、そして自分らしく生きる」ことを実現するための様々なサービスを提供しています。

 
 
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TEL:03-6362-1309  FAX:03-6682-4229
E-mail: pr@staff.allabout.co.jp

オトナ女性向けに新商品の認知・信頼性向上を図る完全オンラインでの制作が可能なタイアップ広告の提供を開始
~ポストコロナ時代に最適化した広告ソリューションの取り揃えを強化~

株式会社オールアバウト

 

総合情報サイト「All About」を運営する株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡哲也、以下「オールアバウト」)は、20代後半から40代の女性に対する認知と信頼性向上を目的とした、完全オンラインで対応可能な広告ソリューション「オトナ女性向け新商品リリースタイアップ」の提供を本日より開始いたします。

当社では、「All About」に所属する900名の専門家(ガイド)を起用し、第三者視点で広告主企業の商品・サービスをご紹介する「ガイド編集タイアップ」を広告ビジネスにおける主力商品として取り扱っており、現在までに3,000社以上の制作実績を持っています。今後、コロナ禍ではより費用対効果の高いデジタルマーケティングの実施と同様に、安心・安全な広告制作環境に対するニーズの高まりが予想されます。

そういった中、豊富なタイアップ広告の実績・ノウハウと、「All About」を通じた650万人近くのオトナ女性(※1)への大規模なリーチ力を強みとした、広告制作における対面でのやり取りを必要としない広告ソリューション「オトナ女性向け新商品リリースタイアップ」を開発いたしました。
※1:25歳から44歳の女性の月間ユニークユーザー数、All About DMP調べ

本ソリューションでは、広告主企業の新商品情報を元に、その商品と親和性の高い「All Aboutガイド」が使用感や評価コメントを加えたものを、タイアップ制作チームが良質なコンテンツとして編集。「All About」内で掲載するほか、All AboutのLINE公式アカウント(※2)でもプッシュ配信することで大規模なリーチ獲得を可能にします。なお、本商品には「ブランドリフト調査」も実装しており(※3)、施策後の広告効果もレポートいたします。
※2:登録者数 約276万人、2020年6月時点
※3:参考リリース 総合情報サイト「All About」のタイアップ広告が「ブランドリフト調査」を標準実装
  https://corp.allabout.co.jp/corporate/press/2020/200528_01.html

オールアバウトでは2020年4月にも、株式会社NTTドコモとの共同メディア「イチオシ」において、専門家への商品サンプリングから体験コメントの取材、およびそのコンテンツ化までを完全オンラインで対応できる広告ソリューション「ドコでもイチオシ」をリリースしています。今後もこのように、新型コロナウイルスに対する関係者の安全確保と、感染拡大を防止する社会的要請に応えるとともに、コロナ禍での広告主企業のマーケティング活動を支援する体制およびソリューションの取り揃えを強化してまいります。

■本ソリューションの費用:250万円
※最低保証PV:8.5万PV
※掲載期間:2週間~
※別途オプションにて商品サンプリングも可能(100個~)

■本ソリューションへのお問い合わせ先:https://corp.allabout.co.jp/adinfo/contactus/

■本ソリューションでのターゲットユーザーの属性
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※All About DMPより

■株式会社オールアバウトについて URL:https://allabout.co.jp/
約1,300のテーマごとに、専門の知識や経験を持った人=「ガイド」が、その分野に関する信頼性の高い情報を提供する総合情報サイトを運営。2001年2月15日のサイトオープン以来、順調にユーザ数を伸ばし、月間総利用者数は約2,300万人(2020年1月実績、PC・スマートフォン・モバイル含む)となっています。「あなたの明日が動きだす」というサイトスローガンのもと、システムだけでは到達しない満足度へ“人”がナビゲートするサービスです。

 
 
本件に関する報道機関からのお問い合わせ先:
株式会社オールアバウト 広報担当:柏原
TEL:03-6362-1309  FAX:03-6682-4229
E-mail: pr@staff.allabout.co.jp

総合情報サイト「All About」のタイアップ広告が「ブランドリフト調査」を標準実装
~ドコモの約600万人の調査パネルと連携し、広告の効果を測定~

株式会社オールアバウト
株式会社NTTドコモ

 

総合情報サイト「All About」を運営する株式会社オールアバウト(以下、オールアバウト)と株式会社NTTドコモ(以下、NTTドコモ)は、オールアバウトが提供する記事タイアップ広告において、広告接触による態度変容効果を可視化する「ブランドリフト調査」の標準実装を開始することで合意しました。2020年5月28日(木)から、オールアバウトが標準機能として広告主さま向けに提供を開始します。

「ブランドリフト調査」は、タイアップ広告に接触した人と接触していない人にアンケートを行い、「ブランド認知度」「利用状況」「興味・理解度」「利用・購入意向」などを調査します。調査により、広告の影響度のほか、性別・年齢別の広告効果をレポートします。調査はNTTドコモの保有する約600万人の調査パネル「プレミアパネル」※1を活用して実施します。効率的なサンプルの収集※2が可能となることで、精度の高い効果測定が可能になります。

これまで、広告主さまが「ブランドリフト調査」を実施するには、タイアップ広告を出稿したメディアとは別の第三者機関である調査会社モニターのログデータを活用して、広告の効果を測定してきました。そのため、広告主さまの要望に応じてオプションで実施されるケースが一般的でしたが、該当広告に接触したユーザーの確保が難しく、大規模タイアップ広告を実施した時しか「ブランドリフト調査」が実施できないといった課題がありました。

この課題を解決するため、総合情報サイト「All About」の記事タイアップ広告に、NTTドコモの「プレミアパネル」を活用した「ブランドリフト調査」を標準実装し、記事閲覧、ユーザーの態度変容などを大規模かつ精度の高いレポートとして提供できる仕組みを実現しました。

オールアバウトとNTTドコモは、2018年5月10日に、両社の事業資源を相互に活用することで新たなマーケティングソリューション(データを活用した広告商品)の開発や生活者向けメディア事業の拡大など、両社事業の発展をめざす目的で、資本・業務提携契約を締結しております。

今後もオールアバウトとNTTドコモは、企業のマーケティング活動を支援する効果的なソリューションや広告商品を共同で開発し提供していくとともに、デジタルマーケティング施策の態度変容効果まで含めた企業の広告効果検証ニーズに応えてまいります。

※1:「プレミアパネル」はNTTドコモの「dポイントクラブ」会員にアンケート形式で「リサーチ」を行うサービス。登録会員数は2020年1月時点。
※2:3万PVで接触・非接触ユーザーそれぞれ200以上のサンプル数の回収を想定。
*All About[オールアバウト]の名称・ロゴマークは、株式会社オールアバウトの商標です。
*「プレミアパネル」は、株式会社NTTドコモの登録商標です。

【広告主企業さまからの本マーケティングソリューションへのお問い合わせ先】
https://corp.allabout.co.jp/adinfo/contactus/

■「ブランドリフト調査」のレポートイメージ

図1

■株式会社オールアバウトについて URL:https://allabout.co.jp/
約1,300のテーマごとに、専門の知識や経験を持った人=「ガイド」が、その分野に関する信頼性の高い情報を提供する総合情報サイトを運営。2001年2月15日のサイトオープン以来、順調にユーザ数を伸ばし、月間総利用者数は約2,300万人(2020年1月実績、PC・スマートフォン・モバイル含む)となっています。「あなたの明日が動きだす」というサイトスローガンのもと、システムだけでは到達しない満足度へ“人”がナビゲートするサービスです。

 
 
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TEL:03-6362-1309  FAX:03-6682-4229
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オールアバウトとNTTドコモの共同メディア「イチオシ」
900名の専門家へのサンプリングから取材・コンテンツ化までを完全オンラインで対応可能な「ドコでもイチオシ」の提供開始

株式会社オールアバウト

 

様々な分野の専門家が愛用するモノ・サービスを紹介するメディア「イチオシ」を共同運営する株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡哲也、以下「オールアバウト」)と株式会社NTTドコモ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:吉澤 和弘、以下「NTTドコモ」)は、総合情報サイト「All About」に所属する900名の専門家に対して、商品のサンプリングから体験コメントの取材、およびそのコンテンツ化までを完全オンラインで対応できる広告ソリューション「ドコでもイチオシ」の提供を本日より開始いたします。

2018年5月に資本・業務提携契約を締結した両社は、オールアバウトの抱える専門家ネットワークとインターネットメディアでの運営ノウハウに、NTTドコモが保有するユーザー基盤を連携させた共同メディア「イチオシ」(https://www.ichi-oshi.jp/)を2019年1月より運営しています。

「イチオシ」では、総合情報サイト「All About」に所属する1,300テーマ・900名の「ガイド」と呼ばれる“その道のプロ”が、普段から愛用しているモノ・サービスを、ファッション・マネーといった12のカテゴリから厳選の上、紹介しています。NTTドコモとの共同運営によって、「dメニュー」をはじめとした様々なメディアやアプリを通じて、個々の生活者ニーズに最適化された配信を行ってきた結果、記事内で紹介する商品への平均送客率が17%となり、ヒトをベースにした購買体験を支援しています。

このたび提供する「ドコでもイチオシ」は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大によって、企業の担当者も外出自粛を余儀なくされる中、広告制作における対面でのやり取りを必要とせず、完全オンラインにて、自社商品・サービスを訴求できる広告ソリューションになっています。

まず広告主企業は、「All About」で活動する様々なジャンルのガイドの中から、自社商品・サービスと親和性が高い3名に対してサンプリング。その使用感や体験コメントに加え、企業側視点での商品紹介についてイチオシ編集部が取材したのち、広告コンテンツとして「イチオシ」に掲載します。サンプリングから掲載までの一連の流れは全てオンラインで対応することが可能です。
※企業への取材を省略することも可能です
※広告コンテンツのフォーマットについては当社規定のものとなります

今後もオールアバウトは、新型コロナウイルスに対する関係者の安全確保と、感染拡大を防止する社会的要請に応えるとともに、コロナ禍における広告主企業のマーケティング活動を支援するソリューションを提供してまいります。

■本ソリューションの費用:100万円
※2万PV保証
※別途オプションにて専門家コメントの二次利用も可能(24万円/年)

■本ソリューションへのお問い合わせ先:https://sec.allabout.co.jp/survey/2292

■「イチオシ」のサイトイメージ

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■株式会社オールアバウトについて URL:https://allabout.co.jp/
約1,300のテーマごとに、専門の知識や経験を持った人=「ガイド」が、その分野に関する信頼性の高い情報を提供する総合情報サイトを運営。2001年2月15日のサイトオープン以来、順調にユーザ数を伸ばし、月間総利用者数は約2,300万人(2020年1月実績、PC・スマートフォン・モバイル含む)となっています。「あなたの明日が動きだす」というサイトスローガンのもと、システムだけでは到達しない満足度へ“人”がナビゲートするサービスです。

 
 
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オールアバウトがインバウンド動画メディア「Wanderlist Japan」を運営するBENLYと共同広告パッケージの販売を開始
~記事と動画形式による情報発信で認知獲得と態度変容の両方を可能に~

株式会社オールアバウト

 

日本総合情報サイト「All About Japan」を運営する株式会社オールアバウト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江幡哲也)と、インバウンドメディア事業や越境EC支援事業を展開する株式会社BENLY(本社:東京都中央区、代表取締役:中瀬 浩之)は、共同広告パッケージの販売を開始いたします。

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■共同広告の開発背景
「All About Japan」は、国内外在住の日本通のブロガーならびにライター約500名によるオリジナル記事を、5ヶ国語で展開。主に地方自治体や官公庁などの様々なインバウンド施策を支援した実績があります。一方、BENLYが運営する「Wanderlist Japan」は、訪日外国人向けメディアとして日本の観光地や観光施設、飲食店などの観光情報をわかりやすい短尺動画形式でInstagramを通じて海外に配信。110社以上の企業の動画を制作してきました。

2019年の訪日外国人旅行者数は、前年比 2.2%増の3,188 万人と過去最高になったほか(※1)、訪日外国人を対象にした「インバウンド・デジタル広告市場」が2018年に298億円となり、2020年には約169.8%増の506億円まで成長すると予測されています(※2)。このようにマーケットが成長を続ける中、2019年10月にコンテンツ連携を目指してパートナーシップ契約を締結した両社は、提供するデジタル広告ソリューションのさらなる価値向上を図るべく、広告面でも連携を強化していきます。
※1)日本政府観光局(JNTO)
※2)株式会社Gushcloud Japan、株式会社デジタルインファクト共同調査「インバウンド・デジタル広告市場規模」

■事例の紹介
第一弾の取り組みとして、WILLER株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役:村瀨 茂高)が企画・開発を行った「観光」と「食」が融合した日本初のレストランバス「WILLERレストランバス」の魅力をそれぞれのサイトにて紹介しています。「Wanderlist Japan」では、1分の短尺動画で容易に理解してもらえるような内容にすることで拡散を狙い、「All About Japan」では、詳細な説明を加えた記事形式にすることでより深い理解を促します。これによって、多くの訪日外国人に対して認知獲得と態度変容の両方を可能にします。

・All About Japan(URL:https://allabout-japan.com/en/article/8823/

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・Wanderlist Japan(URL:https://www.instagram.com/p/B8NhNH_lB1C/

BENLY

■本商品へのお問い合わせ:globalbiz@corp.allabout.co.jp

■「All About Japan」について URL:https://allabout-japan.com/en/
2015年9月に開設した「All About Japan」は、“グローバル視点で日本の魅力を発掘・発信”をビジョンに、観光だけでなくグルメ・文化・技術といったカテゴリでの通な国内情報をはじめ、海外における日本情報までも幅広く取り扱う多言語対応の日本総合情報サイトです。週替りに設定されたテーマ(ex:RAMEN、ONSEN、Cafe、BENTO、Toilets)に合わせ、国内外在住の日本通のブロガーならびにライター約500名によるオリジナル記事を、英語、中国語(簡体字・繁体字)、タイ語、韓国語の計5ヶ国語で紹介しています。
Instagram : https://instagram.com/allabout_japan_/
Facebook : https://www.facebook.com/AllAboutJapan.en

■「Wanderlist Japan」」について URL:https://wanderlist.jp/
月間650万再生・累計3,500万再生を越す日本最大級の訪日外国人向け動画メディア。「Wanderlist」は、英語の「Wander(日本語:ぶらぶらする)」と「list(日本語:一覧)」を合わせた造語です。日本に興味や関心を持つ外国人が魅力的な観光スポットを見つけて気軽にぶらぶらと旅行できるよう、多種多様な観光情報が一覧で載っているメディアになるという思いを込めています。
Instagram : https://www.instagram.com/wanderlistjapan/

 
 
本件に関する報道機関からのお問い合わせ先:
株式会社オールアバウト 広報担当:柏原
TEL:03-6362-1309  FAX:03-6682-4229
E-mail: pr@staff.allabout.co.jp